毎年、年末調整の際、住宅ローン控除のため給与所得者の住宅借入金等特別控除申告書に借入残高金額を記載する必要があり、住宅ローンを思い出します。住宅ローン控除は、一定の条件をみたす住宅購入等のために借り入れた住宅ローンの各年末残高の0.7%を上限額まで最大で13年間（2021年度のローン実行までは1.0%を10年間）、所得税等から控除できる制度です。現在、住宅ローンの変動金利が1%未満の状況、控除できる税金が生じていていれば、住宅ローン控除の期間は、実質的な金利負担を少なく借入ができる制度となっています。

最近、住宅ローンの変動金利について、上昇の可能性が話題にあがることが増えてきました。日銀が政策金利をあげていっていることや住宅ローンの長期固定金利が2%近くまで上昇し変動金利と乖離していること等が理由のようです。長く低金利になれてしまっており、金利の上昇を不安に感じるところもある一方、過去の金利水準から比べると、少々上昇したとしてもまだ低い金利水準なのかもしれません。

私が小学校4年生のときに、父は住宅ローンにより借入をして、一戸建てを購入しました。3人兄弟の末っ子でしたので、はじめて自分の部屋が手に入って、うれしかった記憶があります。それから、三十数年たち両親は後期高齢者となり実家の家を売却して東京へ引越しすることになりました。地元の不動産屋へ一緒に話を聞くと、父の記憶に残っていた当時の住宅ローンの支払総額と売却予定の不動産価格が大きく乖離しており、最初、変だなと感じたようです。

父が借入したのは1980年代の後半で、ちょうどバブル景気のころ、国土交通省の統計によると、住宅ローンの金利は5%台だったようです。確かに単純計算で、1000万円の借入で50万円、2000万円の借入で100万円の利息が発生し、10年、20年のスパンで考えるとすぐに返済額がふくらんでしまうため、父の印象に残っていたのは支払総額の大きさだったようです。ただ借入当時は、日本の経済成長率も定期預金利率も高い水準だったよう、それほど金利が高いとも感じていなかったのかもしれません。

さすがに借入金利が5%まで上昇したらきついなと思いつつ、固定金利がすでに上昇してしまった状況で現在の低い金利水準の変動金利を借り換えるわけにもいかないなと思いつつ、また来年の年末まで住宅ローンのことを忘れようと思います。 皆さま良いお年をお迎えください。

北原 Team